別れさせ屋を見極める二つのポイント

恋愛工作サーチ

恋愛工作サーチについて、まず始めにお読み下さい。
当サイトは別れさせ屋や復縁サポートを行なっている業者をまとめたサイトであり、悪徳業者を避けるための情報も掲載しております。 別れさせや復縁を成功させるためには、多くの業者に相談をして、ご自身の状況に合った解決策を提案してくれる業者を選び出す事が重要です。 その為に複数の業者に相談をする必要がありますが、当サイトでは掲載業者に一括でのメール相談を行うことも可能となっておりますので、是非ご利用下さい。 また、掲載している業者は24時間365日、メール相談だけでなく、電話での相談も可能な業者のみとなっております。

当サイトでは安心して別れさせ屋、復縁サポート業者をお選び頂けるように下記の掲載条件を設けております。

万一、上記の掲載基準に抵触している業者を見つけた場合は、当サイト管理者が代表者に聞き取り調査をする場合がございます。

<掲載を希望される別れさせ屋・業者の方へ>
掲載にあたっては掲載基準を満たしているかを確認させて頂きますので、必要書類の提出にご協力をお願い致します。
依頼した方々が「本当に依頼して良かった!」と感じる優良業者である、という自負のある業者は当サイトにお問い合わせください。

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確実な情報で別れさせ屋を見極める

別れさせ屋に依頼をする際は、どのような事情があったとしても下記の2点だけは必ず確認しましょう。

残念なことですが、別れさせ屋業界は下調べをおろそかにして依頼をすることが危険な業界です。 探偵業法が施行されて数年経過しましたが、未だに詐欺行為を行っているような悪質な業者も存在しています。 依頼を検討している会社の事実・実態を知り、納得をした上で依頼をしましょう。

業者の中には他社や他の情報サイトを非難し、他社の嘘の情報を相談者に伝え、それを信じ込ませようとする巧妙かつ悪質なサイトやブログ、もしくはそのような嘘の話をして依頼を請けている悪質極まりない会社もあります。 本当に自分の会社の提案に自信があり、高い成功率の会社であれば、わざわざ他社の嘘の悪評まで作り上げてまで依頼を取ろうとする必要はありません。 言葉巧みに自社を正当化し、実際には具体的な根拠や信頼のできる情報を掲載していない業者には十分にご注意ください。

以下の2つのポイントが別れさせ屋を見極める最低限のポイントです。 業者を選択する際に、最低限これだけは行って判断材料にして下さい。

行政処分歴を調べる

警視庁や各都道府県公安委員会では、過去に違法行為を行い、行政処分を受けた探偵業者(別れさせ屋)を処分から3年間、ホームページで公表しています。 そういった事実を知らずに依頼をしてしまい、依頼が失敗、又はトラブルになったとしても、それは「公表されている事実」を知らなかった依頼者にも過失があります。

調べ方は簡単で、例えば警視庁であればサイトの右上にある検索機能から、「行政処分」と検索すると処分されている会社を調べる事ができます。 また、会社名で検索が出ない場合は、会社名ではなく代表者の氏名で検索すると効率良く情報を得る事ができます。

会社名では似た社名の会社があったり、もしくは探偵業登録の社名とホームページに記載している社名を、日本語と英語で巧妙に使い分けているような会社もありますので、検索をする際は代表者の氏名で検索をすると確実です。 依頼を考えている会社が、本当はどのような会社なのか? これは別れさせ屋業界内ではなく、国の機関が公表している貴重で唯一確かな情報源です。

探偵業届出を地域ごとに別々に使い分けている会社も存在します。 yahooなどの検索エンジンから「社名(別れさせ屋○○○)+行政処分」で検索してみるのも良いでしょう。 各都道府県公安委員会では処分から3年で情報が削除されてしまいますが、他のサイトには残っている場合もあります。

行政処分を受けるに至った理由によっては行政処分は大した問題にならないなどと書いている会社もありますが、大半の別れさせ屋や恋愛工作業者は創業以来1度も行政処分を受けてなどおりません。 嘘の情報やステルスマーケティングが蔓延っている別れさせ屋業界の中で、行政処分は政府機関が発表している唯一確実な情報です。 行政処分を受けた会社を除外しても選択肢はほとんど狭まらないので、まずここから除外することがお勧めです。 そもそも過去に行政処分を受けたような会社でなければ、わざわざ無理に行政処分を正当化する理由はありませんので、無理な擁護をしている会社についてはよく調べてみることをお勧めします。

※恋愛工作サーチに掲載している業者は行政処分を受けていない事を確認しております。

依頼前に、最低でも一度は代表取締役と必ず顔を合わせる

数ある別れさせ屋の中には、最初から依頼者とのトラブルが発生することを想定して代表者が偽名を使っていたり、名義貸しをしていたりする会社が存在します。 あたかもブログやサイトで代表取締役・代表者が実在するように見せかけておきながら、実際には代表者がいないような会社に依頼をしてしまわないように注意して下さい。 名義貸しは探偵業法でも禁止されている法律違反行為です。

この問題をクリアにする確認方法はたった一つしかなく、代表取締役と「直接」顔を合わせて話をする方法しかありません。 代表取締役が「忙しい」「出張中」「体調不良」等と言い訳をされた場合、出張から戻るまで依頼を待っても損はありません。 一流の大企業であれば代表取締役と会うことは難しいことですが、別れさせ屋業界に大企業は存在しません。 大手を自称していても全てが中小企業です。

「社長のブログ」のようなものがあったとしてもゴーストライター、他の誰かが書いている可能性だってあります。 依頼をするからには成功率の高い、しっかりしている会社を選ぶために最低限出来る事はしておきましょう。

代表者と会う必要はないと記載している会社もありますが、普通の業者であれば代表者と全く会えないということはありません。 安心感を与えようと、代表者直接面談主義をサービスとして行っている会社も別れさせ屋業界内にはあります。 少なくともそういったサービスを行っている会社に一歩劣っていることは明白と言わざるを得ません。

※恋愛工作サーチに掲載されている業者は代表取締役の存在を面談にて確認をしております。

別れさせ屋へ依頼する前に、絶対にやりましょう

上記の二つは誰でも自分で確実に情報を収集できる方法です。

  • 行政処分の公表は警視庁などの国の機関が発表しているもので、簡単に検索することができます。
  • 代表者と直接顔を合わせての面談は相談者ご自身で行うことができます。

前述しましたが、業者の中にはブログ、サイト、相談電話等で他社のイメージを下げるネガティブキャンペーンを行い、自社のイメージを良くしようと言葉巧みに宣伝をしている悪質な業者があります。 自社そのものや、ご相談に対する回答、ご提案する方法に自信があるのであれば、そのような事をする必要は全くありません 逆に言えば、提案という土俵で戦えないからこそのネガティブキャンペーンと言い換えてもいいかもしれません。

酷いところでは他社の社名を無断で使用している業者や、その会社から独立した会社社長を潰すために悪評を平然と自社サイトから流しているような非常識な業者もあるようです。 常識で考えても他社の名称を無断で使用したり、第三者からは判断のできない、信憑性のない悪評を会社の公式ホームページに掲載して先入観を植え付けようとするなど「会社」としてあり得ないレベルの行為ですので、そのような業者への依頼はお勧め致しかねます。

そして最後、自社の擁護・他社の悪評以外に、ライバルであるはずの他社を擁護する会社にもご注意ください。 常識的に考えて、集客を争うライバルであるはずの他の会社を無理のある論調で擁護することにメリットは一切ありません。 他社のことであるにも関わらず、不自然な理由をつけてまで、本来であればあり得ないことを無理に擁護する…その会社にはそこまでする理由がある、擁護することに何らかのメリットがあると思わざるを得ません。

相談をする人、依頼を考えている人、一人一人の冷静な判断が求められるのが別れさせ屋業界なのです。 くれぐれもご注意ください。

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